ビットコインの問題点、将来どうなる?

LISK(リスク)とイーサリアム(Ethereum)の違いは?仮想通貨 仮想通貨(ビットコイン)



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ビットコインの問題点、将来どうなる?

 

ビットコイン(bitcoin)【BTC】の問題点

ビットコイン(bitcoin)【BTC】には従来の通貨や決済手段では見られなかった多くのメリットがありますが、問題も幾つか挙げられています。

 

価格変動のリスク

国などから価値が担保されてないビットコイン(bitcoin)【BTC】は、利用者の需要と供給のバランスから完全に価格が決定されるため、資産の保管手段としては法定通貨よりも価格変動リスクが大きいというデメリットがあります。

価格変動が大きいというのはトレードにより大きな利益を出しやすいという事もあり、メリットにもなり得ます。

株や為替などの従来の金融商品よりも少額から簡単にトレードを行えるため、ビットコイントレードの世界には未経験者も多くいるそうで、株・為替トレードへの入口にもなっています。

決済手段として用いられる場合には、販売事業者がビットコイン(bitcoin)【BTC】を売上として受け取ると価格変動リスクがありますが、第三者のビットコイン決済サービスを利用して日本円へ即座に変換することにより、ビットコイン決済を受け付けながら日本円で売上を受け取ることも可能であり、価格変動に影響を受けることは基本的にありません。



匿名性の問題

匿名性の問題については、「問題あり」という見方と「問題なし」という見方がされています。

「問題あり」と主張するのは、国などの中央機関が中心です。

これは、ビットコイン(bitcoin)【BTC】の口座(ウォレット)開設には本名や住所等の個人情報が必要なく、マネーロンダリングなどの違法な送金手段として用いられる可能性が高いというものです。

このリスクは、主に規制を行いビットコイン(bitcoin)【BTC】と法定通貨の交換所に利用者の本人確認を義務付けることで軽減されると考えられます。
※実際取引所での口座開設には個人情報が必須で、入出金なども管理されています(現在:2017年11月)

 

「問題なし」と主張するのは、利用者側が中心

銀行振込などとは違い、ビットコイン(bitcoin)【BTC】は全取引履歴が全世界に公開されており、送金に関わっていない人もその情報を自由に閲覧することができるからです。

取引毎にアドレスを変えるなどして、同じアドレスを使いまわさないようにすれば、ある程度はプライバシーが保護されるものと考えられます。

 

法的リスク

ビットコイン(bitcoin)【BTC】をはじめとする仮想通貨(暗号通貨)はP2P型です。

これは、国が管理やコントロールが出来うようなものではありません。

そのため、世界の中にはこれを脅威と感じてビットコイン(bitcoin)【BTC】の取引を禁止したり、制限を設けている国もあります。規制により分散型仮想通貨を直接根絶することは不可能とはいえ、世界中が禁止・制限の方向に動き、堂々と使えなくなってしまえば、ビットコイン(bitcoin)【BTC】の大きな利点の一つである「自由」という側面が損なわれ、徐々に衰退・消滅していく可能性が高いと考えられます。

仮想通貨(暗号通貨)に関する法律はまだ未整備な状況であり、今後の法整備の方向等も曖昧な部分が多いため、ビットコイン(bitcoin)【BTC】への事業参入の障壁の一つにもなっています。

 

エネルギー消費の問題

ビットコイン(bitcoin)【BTC】の取引承認には膨大なエネルギー(主に電気)を使用する計算が必要になります。

使用者の量に比例してエネルギー(主に電気)が必要になるという問題もあります。

限られた地球資源・エネルギーを無駄にしているという指摘がありますが、ビットコイン(bitcoin)【BTC】の決済システムを維持するうえで必要なコストになるため、このコストは従来の決済システムよりも大幅に少ないという反論もあるそうです。

 

取引手数料が上昇する?

現在は、マイニング時に新たに生成されるビットコイン(bitcoin)【BTC】がまだまだ多く、マイナーの報酬は新規発行されたコインが中心ですが、取引手数料が報酬の中心になったときマイニングのインセンティブを維持するため、自然と必要な取引手数料が上がると言われています。

これは仮説として挙げられており、経済的作用はそう単純ではないため、実際にそうなってみないとはっきり分からないとも考えられています。

一体どうなるんでしょう、、

また、ビットコイン(bitcoin)【BTC】のシステムで処理可能な最大取引量に対して、実際に行われる取引が増えていったとき、取引手数料の競争となり、迅速な取引確認に必要な取引手数料が上がってしまう懸念問題もあるそうです。

 

マイナー・マイニングの集中化とは?51%攻撃とは?

ビットコイン(bitcoin)【BTC】のマイニングは、ASICと呼ばれる採掘専用端末が一般的になるなど効率化された専用機器が普及しており、すでに通常のPCでは、ブロックを生成できない状況になっています。

また、個人単独でマイニングを行ってもマイニングに成功する確率が低いため、集団でマイニングし、成功したときはその集団で報酬を分け合うというプールマイニングが一般的になり、さらに集中化が進んでいます。

もし単一のグループが支配的になったり、いくつかのグループが結託したりする場合、そのマイナーにより不正な取引もブロックも取り込まれてしまうというリスク(この事を51%攻撃と呼ばれています)があります。

51%攻撃により可能なのは二重支払いのみであり、他人のコインを勝手に使用したり、何もないところからコインを生成したりすることは出来ないとされています。

51%攻撃を、致命的な問題ではないと主張する意見もありますが、大きな懸念問題・リスクとなります。

 

フルノードの集中化・減少

フルノードとは、ブロックチェーンすべてをダウンロード・検証することで、不正なブロックがないかを監視して、他のノードや通常の利用者にブロックチェーン情報を伝達する役目を持つコンピュータのことです。

マイナーもフルノードに含められますが、マイナーとは区別してマイニング(ブロックの生成)は行わずブロックチェーンの検証のみを行うコンピュータのことを指してフルノードという言葉を使うことが一般的になっています。

ブロックチェーンのブロックを正しいものとして受け入れるかどうかを決めるのは、フルノードになります。

例えばですが、悪意を持ったマイナーが不正なブロックを生成してもフルノードは拒否することが可能です。

ですが、フルノードにはマイナーとは違い、報酬が貰えないため、ほとんどインセンティブがなく、フルノードとして運用している人は主にネットワークの分散化に協力しようとする人たちによるボランティアであり、減少傾向にあります。

現在は致命的な問題になるほど集中化・減少は進んでいないため、あまり議論にはなっていませんが、もしこの問題が深刻化すれば、マイナーの集中化よりも重大な問題になる可能性があると言われています。

 

最大取引量の問題(ブロックサイズ問題とスケーラビリティ問題)

現在のビットコイン(bitcoin)【BTC】の仕様では、最大に扱える取引量は7tps(取引/秒)です。

段々とこの最大取引量に近づいているという問題があります。

これはクレジットカードVISAの平均約2,500tps、ピーク時約4,000tpsに比べて圧倒的に少なく、決済サービスのpaypal(ペイパル)の平均約100tpsと比べても非常に少ない値になります。

取引量が容量オーバーとなれば、取引手数料が上昇したり、取引の確認が遅れるような問題が発生します。

 

最大取引量の制限はブロックに現在1MBというサイズ制限があることが要因であり、

解決策としては、

単純にブロックのサイズを引き上げる

取引自体のサイズを少なくする

ビットコインのブロックチェーンとは別の階層・レイヤーで取引を実行する。

といったものが考えられています。

③(ビットコインのブロックチェーンとは別の階層・レイヤーで取引を実行する)の効果が最も大きいと考えられていますが、完全に新しい技術を導入することになり、すぐに実行するのは困難となります。

そこで①(単純にブロックのサイズを引き上げる)が当面の対策として議論になっています。

ブロックサイズを引き上げるのが単純明快で良いように思われますが、サイズを引き上げることにより、ブロックチェーンの容量も増大するため、マイナーやフルノードの負担が増すことになります。

さらにマイナー・フルノードの集中化が進むという懸念もあります。

取引量が増えるたびにブロックサイズを増加させなければならず、根本的な解決にはならないという指摘もあります。

②(取引自体のサイズを少なくする)の取引容量を少なくする、というのも根本的な解決策ではなく小さくするといっても限界があるため、実際どれだけ効果があるかは疑問があるといえます。

そもそもビットコイン(bitcoin)【BTC】の仕様変更は気軽に実施できるようなものではなく、慎重な決断が必要になる問題もあります。

最大取引量の問題は、簡単な解決策のない非常に難しい問題です。

すぐにでも対策しなければならない状況に直面しているため、ビットコインコミュニティ内でも意見が分かれているそうで、さらに事態をややこしくしていると言われています。

 

コミュニティの合意問題

ビットコイン(bitcoin)【BTC】は分散型仮想通貨であり発行主体はないですが、ソフトウェアでもあるので開発者が存在します。

最初の開発者は、現在では失踪してしまったSatoshi Nakamoto(中本哲史)と名乗る正体不明の匿名の人物です。

ビットコイン(bitcoin)【BTC】はオープンソースで誰でも開発に貢献できるため、現在では開発チームの数名が中心となってビットコイン(bitcoin)【BTC】の改良を行っています。

また、そのネットワークはマイナーやノードによって運用されており、数名の開発チームが提示したビットコインソフトを数千人以上のノード(マイナー)が運用する、というかたちになっています。

現在では、取引所やウォレット等のビットコイン関連サービスを提供する企業も加わり、多様なビットコインコミュニティを形成しています。

ここでの問題が、ブロックサイズ問題・スケーラビリティ問題のように、ビットコイン(bitcoin)【BTC】の仕様変更を迫られるような事態に直面し、コミュニティ内で意見が分かれるとどうなるのか、ということです。

開発者単独でもマイナー単独でも、ビットコイン(bitcoin)【BTC】は成り立ちません。

合意するしかないと考えられています。

ビットコイン(bitcoin)【BTC】はオープンソースなので誰でもプログラムコードをコピーできるため、分裂して「別のビットコイン」を作るということも可能ですが、そうなればビットコイン(bitcoin)【BTC】に対する信頼度はなくなり、価値も下がることが考えられるからです。

このコミュニティの問題は、技術的な側面だけでなく、社会的問題や政治的問題になってくるため、解決ができない問題とも見解されています。

 

続きはこちら

>>問題点の解決策記事はこちら

ビットコイン(bitcoin)の仕様変更による問題点の解決

 

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